こんにちは。
3hopesの平原です。
最近世の中がめまぐるしく変わってきますね。
社会環境ももちろんのこと、【観測史上初】など最近よく耳します。
自然災害も昔に比べ増えていますよね。
そこで今後の日本に起こり得ることをシュミレーションしてみました。
(決して暇なわけではありませんww)
私は【働くって楽しい】をモットーに働き方のコンテンツ配信やITで悩んでいる方へのコンテンツ配信をメインとしていますが、
将来楽しく働ける為にも、今から起こり得る事を考えてコンテンツ配信していかなければと思いました!
そこで今回はこれからの日本に本当に働き方改革が必要なのかのという事を考えて行きます!
目次
働き方を改革しなければならない日本の未来
人口推移
(出典)総務省統計局「国勢調査結果」「我が国の推計人口」「人口推計」 国立社会保障・人口問題研究所 「日本の将来推計人口(平成29年推計)より作成
上図は国勢調査を元に作成した人口推移のデータになります。
緑の部分が生産人口なのですが、衝撃を受けます。
15年後の35年の時点で1000万人も生産人口が減るのに対し年少人口の増加も見込めません。
対して老年人口の人数は2045年まで上がっています。また50年を見ても老年人口は極端に減ることはありません。
これらを見て推測される社会環境はどんな事が起こり得るか考えてみました。
人材雇用難の時代到来
平成29年に実施された独立行政法人中小企業基盤整備機構の人手不足によるアンケートによると、
中小企業の73.7%(1067社中786社)の企業が人手不足を感じており、実感している企業の52.8%の企業が深刻と捉えています。
現時点で1950年来最低の生産人口になっており、
人材難を実感している企業が多いのに、この先もっと生産人口が減ることでさらに加速度的に人材難が訪れます。
これは避けられません。
定年後労働者の増加
生産人口が減るにあたり、経済難も想定されます。
配給される年金や貯蓄も難しくなる事で、定年後に働く方の増加が想定できます。
また今年の5月に(2019)
高年齢者雇用安定法改正案
となるものが政府から発表されました。
これは企業が定年後に働きたい労働者に対し企業が、
70歳まで定年延長や定年廃止、再就職支援や起業支援などを努力義務として実施するという内容になっております。
65歳以上の方が60歳〜64歳と同じ水準で労働者が増える事で217万人も増えると試算されています。
このように現代から少しづつ定年後の労働に関しては動きが出てきているって事なんですねぇ。
共働き世帯の増加
上図は内閣府男女共同参画局で紹介されていた共働き世帯数の推移です。
これを見ても年々、共働き世帯が増えてきているがわかります。
これがさらに加速度的に進むと推測されます。
働き方を改革すれば問題に対処しやすくなる
定年後労働者が増加問題に対して
定年労働者は体力的な問題、健康的な問題は必ず発生します。
- 働きやすい業務の選定
- 通勤ストレスの軽減
などが求められていきます。
共働き世帯が増える問題に対して
共働き世帯が増えることで家族のと時間は少なくなることが予想されます。
また企業として見ても、育児などで働ける時間の制限がある従業員に対して
如何に効率良く働いてもらうかはキーになってきます。
- 家事と育児の両立しやすい働き方
- 家族との時間を増やしストレスを軽減する働き方
が求められます。
企業として取り組むべきこと
上記の問題を解決していくに必須になってくるのは
働き方改革の鉄板
"テレワーク"
は非常に効果的です。
国をあげて推進しているのが納得できます。
今この時代に働き方改革をしていかなければ人材も環境が整っている大手にだけ流れていってしまいますし、
単純に生産人口が減るので、一人に求められる生産性が高くなります。
働く効率をあげることは必須なのです。
このような問題を考えていくと、やはりテレワークは腑に落ちます。
テレワークに限らずライフワークバランスが取れる働き方は今後、必ず必要でしょう。
おわりに
いかがでしたでしょうか。
もしかしたらITの進化で調和が取れていく可能性もありますが、
働くに対して前向きな環境は必要ですよね。
Work is funnyでも【働くって楽しい】を信条にしておりますので、
働くに前向きになるにはプライベートの充実やストレスの軽減は絶対必要です。
次の世代の子ども達の為にも、今の生産人口世代が(僕もですがww)70歳になった時の為にも働き方改革を勧めていきたいですね。
それでは次のコンテンツで、またお会いしましょう!
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投稿者プロフィール

- ワークデザイナー兼香りコーディネーター
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家業である株式会社ユナイトコーポレーションにて音響やカメラ、映像、ITを駆使し楽しく働ける環境を作るプロフェッショナルとして活躍。
また自身でもCOUP(クー)株式会社を経営しており「香りで暮らしを豊かにする」事業を展開している。
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